一昔前は、「中学・高校と6年間も英語を学んだのに、まったく英会話ができない」という点を、多くの人が指摘していました。それら指摘の反省に立つ形で、2020年以降、英語は小学校からの義務教育と位置づけられています。 英語教育の前倒しは、決してマイナスではありません。しかしながら、この制度改正により、以前から指摘されている問題が解消するというわけでもないようです。 ここでは、小学校における英語の必修化、義務教育における英語指導の問題点、義務教育を活かしながら効果的に英語をマスターする方法などについてご紹介します。
かつては中学校からの義務教育とされていた英語ですが、2011年から、小5・小6における英語教育が実施されるようになりました。2020年からは小3から英語が必修化され、小5から英語は正式な教科という位置づけとなっています。
小3・小4における英語教育は、2技能3領域を中心としています。具体的には「聞く・話す」を中心とし、英語によるロールプレイや発表などが行われています。 また小5・小6における英語教育では、4技能5領域が対象となります。以前は中学校から行われていた「読む・書く」がカリキュラムに加わっています。 小3・小4の英語の授業時間は年間35時間。週1回のペースで授業が行われます。一方、小5・小6は年間70時間。週2回のペースとなります。 まだ小学生であることを考えれば、いずれの学年も、決して少ない授業時間数ではありません。
義務教育で習う文法や語彙も、れっきとした英語の一部です。その意味では、義務教育の英語に意味はないとは言えません。将来的に「使える英語」が必要になったときには活かされる知識となるため、学校での英語を軽視するのは間違いでしょう。 その一方で、義務教育での英語には次のような問題点があることも理解しておく必要があります。
古い時代に比べれば、現在の義務教育では聞く・話すための授業時間が大幅に増えています。しかしながら、本当に「使える英語」を習得するには、授業時間が少ないことは否めません。程度にこそ差はあれ、「何年も学校で英語を習ったのに英会話ができない」という問題は、今も昔も変わらないのが現状です。
中学や高校の英語教師とは異なり、小学校教員は、必ずしも英語の専門家ではありません。小学校教員における英語力や英語指導力は、最終的には教員個人の自助努力に任されているのが実態です。小学校の英語教育では、教員による実力差が大きいと言わざるを得ません。
少子化により一人の子供にかけられる教育費の比率が高まっている昨今、就学前から英会話スクールで英語を習い始める子供がだいぶ増えました。その一方で、小学校に入ってから初めて英語を習うという子供も少なくありません。 子供たちの英語力の実力差が大きいことから、小学校における授業の組み立て方が難しくなっています。また、コンプレックスを感じて英語嫌いになる子供も出ているようです。
受験英語一辺倒のような様相を呈した古い時代に比べると、近年の英語教育では、より「使える英語」を意識したカリキュラムとなっています。これにより、「いくら英語を学校で習っても話せない、聞けない」という状況は、多少なりとも緩和された感があります。 ただし、そうとは言え学校の義務教育のみで英語を話せるようになる生徒は、ほとんどいないのが現実。上記で指摘した問題がしっかりと解消されない限り、この現実はいつまでも続くことが予想されます。
義務教育で学んだ文法や語彙などを「使える英語」に転換するためには、英語を生活語とするネイティブ等と多くのコミュニケーションを取ることが大切です。 義務教育で習得した英語の知識を無駄にしないためにも、英会話スクールを併用するなどし、口と耳を使う英語をたくさんこなしていくようにしたいものです。
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